EDUCYCLE
環境教育研究所とは
私たちの役割
環境教育研究所は、廃棄物マネジメントや環境コンサルティングを行う株式会社サティスファクトリー内に発足した環境教育の研究機関です。ごみの削減を推進する事業から派生して生まれた、Education（教育）とUpcycle（資源活用）を同時に行う“eduCycle（エデュサイクル）”。企業の不要物を子ども向けの工作教材として提供するこの取り組みを通じて、プログラム開発や効果検証、課題分析等を行っております。研究員には、廃棄物や資源物、再生可能エネルギーといった環境事業に知見を持ちながら、教職経験やeduCycleのワークショップ講師経験を積んだ者が就いております。未来をつくる子どもたちが、知識だけでなく創造性をもってあらゆる社会課題に向き合う力を養うために、私たちはサステナビリティに重きを置いて日本の環境教育の発展に貢献してまいります。
環境教育を究める活動方針
当研究所では、直接に子どもたちへ広義な環境の教えを説くことは行っておりません。教職員の皆さま方の想いに沿ってサポートする伴走者となり、子どもたちが暮らしに密接な環境問題とそのソリューションの一端に触れる体験を創りたいと考えております。
また、環境教育が求められる場面は教育機関に限りません。企業が社会的責任を果たすひとつの活動として、「環境教室」があります。そして、その機会は出張授業や会社（工場）見学、ファミリーオープンデーや店舗集客イベントなど様々です。私たちは、それぞれの目的に沿って、事業活動に関連するオリジナルプログラムを企業様とともに生み出します。教育と事業の架け橋となり、企業様が環境教育に関わることによる効果を最大限に得られるよう努めてまいります。
代表的な環境教育のアプローチ方法
自然観察・自然体験
野生の動植物と触れ合える森や林などを散策しながら、自然と関わり、その観察や体験をとおして環境リテラシーを涵養します。また、自然に対する豊かな感性を育成します。
参加型学習と市民教育
自身が市民社会を構成する一部であることを自覚し、社会の仕組みやシステムに対して責任を果たさなければならない実感を得ます。
科学的アプローチ
環境や環境問題に係る実証的な経験を重ね、論理的な考え方を促します。情報が正しいか判断できることで、改善に向けた行動力を育成します。
学校と地域の連携
地域全体に学習機会を提供する汎用性をもつことで、地域の資源を大切にする市民性や文化を育てます。
多彩なステークホルダーと連携
教育機関が企業法人やNGO団体、メディア、行政、地域社会、市民と連携することで、実社会とのより密接な関わり合いを通じて環境課題に対する知見を深めます。
先駆者たちの活動
当研究所が特に実践するアプローチ方法は上記の内「多彩なステークホルダーとの連携」にあたります。 このような取り組みは、既に多くの団体や企業が積極的に試みるものであります。
公益社団法人日本環境教育フォーラムは、現在の環境教育の考え方の礎を築き、数多くの大手企業との連携事業や指導者の養成などを行っています。国内外で環境教育を推進する団体や個人を会員にもち、環境教育によって持続可能な社会の実現を目指す本NGOは、1987年に自然体験・野外教育・環境教育に関心を寄せる人たちが山梨県清里に集まり「第1回清里フォーラム」を設けたことで、いち早く環境教育に関する意見交換会やイベント、講座を国内に拡げました。
企業側の大きな起点には、1991年の「経団連地球環境憲章」が挙げられます。地球の環境問題に対する日本の産業界の基本姿勢を明らかにし、自社の利益だけでなく、環境に配慮した取り組みを行っていかなくてはならないという姿勢を示しました。また、2020年には経団連が日本政府と連携するPRプロジェクト「チャレンジ・ゼロ」がはじまり、174の企業・団体が参加、脱炭素社会に向けたイノベーションに挑戦した具体的な事例を共有・公表しています。
私たちはこうした取り組みの動向も読み解きながら、より多くの教育機関や企業にとって参画しやすい仕組みを追究します。
私たちが提供できる価値
環境活動において先駆者はいるものの、教育現場に環境教育のプロフェッショナルが常駐することは現実的ではありません。多忙を極める教職員の皆さまをサポートする存在として、当研究所では普段の授業に取り入れやすい環境教育のプログラムを研究・開発しています。そのひとつに、サティスファクトリーが全国に展開する「KIZUNA KIDS（キズナキッズ）」があります。本プロジェクトでは、国内企業で排出されるサンプル品などの不要物を環境教材にアップサイクルし、小学校へ無償提供します。実施においては、指導者ガイドブックや事前の講師向けオンラインガイダンスなどを当研究所が監修し、社会科や総合学習、図工や家庭科など幅広く授業に活用することができます。
利用申込はこちら【無料】
事業活動で発生する資源を活用した教材開発などを通して、企業と教育現場の橋渡しを行っています。環境教育を提供したくてもネットワークがなく実施に至らなかった企業様、取組みに人員や予算を割くことができなかった企業様、当研究所を通じて拠点の自治体のみならず全国の教育機関にアプローチすることができます。他にも、社内の親子参加型のイベントや店舗での集客イベントを実施するなど。
ご相談はこちら